『思い切って投資を始めてみよう！』とは思ってみたものの、
『やっぱり怖いなぁ』 という不安は誰にでもあると思います。
投資初心者は特に、リスクに対して敏感になっていることでしょう。
そんな、リスクに対する保険となるのが【生活防衛資金】です。
投資を始める前にはまず、この【生活防衛資金】を確保しましょう！
この記事では
- 生活防衛資金とはなにか
- 生活防衛資金はなぜ必要か
- 具体的な金額目安はいくらか
について詳しく説明していきます！
投資はやってみたいけど、まだまだ不安だなぁ
「生活防衛資金」って知ってる？
セイカツ・・・ボ・・ウエ・・・なにそれ？（笑）
投資をスタートさせるためには必要不可欠なお金だよ！
生活防衛資金とは【いざというときの保険】
リストラ・病気・ケガなどによって収入が減ったり、収入がストップして大きな資金が必要になることもあります。
また、自然災害の被害にあった場合にも臨時出費が必要となります。
火災保険等に加入していれば補償を受けることはできますが、給付まで数日かかることもあり、一時的に資金が不足してしまうことも。
そんな、不測の事態に備えた「生活を維持するため」に保険として残しておくお金のことです。
『生活防衛資金』は様々なリスクに備えたお金なので『投資用の資金』とは絶対に混ぜてはいけません。現金や銀行預金として確保しておきましょう。
投資を始める前に「生活防衛資金」を貯めよう！
生活防衛資金が必要な理由
- 急なトラブルにも対応できる
- お金が貯まりやすい体質になる
- 気持ちを保つことができる
- 公的保証はすぐに受給開始できない
急なトラブルにも対応できる
「明日まとまったお金が必要！」といった急なトラブルに遭ってしまった場合、現金や銀行預金があれば即座に対応することができます。
しかし、 投資資金（株・債券・投資信託・不動産など）は現金化に時間がかかるものもあるため、急なトラブルは苦手とされています。
余裕を持った対応をするために現金や銀行預金が必要！
お金が貯まりやすい体質になる
生活防衛資金を確保しておけば、ムダな保険に入る必要もなくなります。
生活防衛資金が足りていない場合、下記のような負のループに陥ってしまいます。
- 最低限の銀行預金がない
- 何かあったときに困る
- だからたくさんの保険が必要になってしまう
- でも保険に入るとますますお金が貯まらない
- その繰り返し（負のループ）
本当に必要な保険というのは、実はほんの僅かです。
生活防衛資金があれば【必要最低限】の保険で効率よく運用することができます。
無駄な出費が減る分、投資に回せるお金も増やせそう！
気持ちを保つことができる
投資をしていると、必ず起こるのが【暴落】です。
自分の投資資産が暴落していたら「これ以上、損をしたくない！」 という思いから、適正な判断が出来なくなってしまう人もいます。（狼狽売り：下落時などにパニックになり慌てて売却してしまうこと）
しかし、生活防衛資金という一定の預金があれば「今すぐ生活に困るわけではないから大丈夫」と、落ち着いた判断をすることができます。
たしかに、生活防衛資金がなかったら怖くて売っちゃいそう！
公的保証はすぐに受給開始できない
病気やリストラとなってしまった場合には「傷病手当、失業保険といった公的な保証もありますが、給付には時間が掛かる（数日～数か月程度）ため、いざというときのためにはまずは生活防衛資金をしっかりと準備しておくことが重要です。
生活防衛資金の目安
生活防衛資金は、家族構成などによって「必要な金額の目安」が変わってきます。ご自身の生活費に照らし合わせて算出してください。
一般に、目安となる金額は生活費の「3カ月」～「1年半」の間が最も多く推奨されています。
例えばリストラに遭ってしまった場合は「転職までの命綱」となりますから、生活費を基準に、それぞれの世帯に合わせて準備しましょう。
【リンク：家計管理/キャッシュフロー表を作ろう】
※生活防衛資金を極力少なくし、必要な時に投資資金を部分売却するといった方法もありますが、株価暴落のリスクやトラブル時の精神面を考えると、ある程度まとまった預金がある方が安心でしょう。
生活費以外に「教育費」「車」など、大きな支出の予定がある場合、生活防衛資金とは分けて準備をしておきましょう。
教育費などを目的に投資で運用していく場合、必要な時に株価が大暴落する恐れがあるため、3～5年ほど前を目安に利益を確定しておきましょう。
子どもがいる世帯
子供がいる世帯の生活防衛資金は、生活費の1年～1年半が目安となります。
夫婦共働きであれば1年を目安に、どちらか一方だけが働いている場合は1年半を目安にすると良いでしょう。
子どものいない夫婦
共働きの夫婦であれば、夫婦同時に失業することは考えにくいものです。
そのため、生活防衛資金は生活費の半年程度あれば良いでしょう。
※同時に失業するリスクがある場合（夫婦で自営業など）は、半年～1年分を目安にしましょう
一方、夫婦のどちらか一方だけが働いている場合は、1年分程度が目安となります。
単身世帯
単身者は、扶養家族もなく、収入のすべてを自分だけで使えるため、 生活費に関しては柔軟性が高いと言えます。
そのため、生活防衛資金は生活費の3ヵ月～半年を目安にするとよいでしょう。
今すぐ投資を始めたらダメなの？
前述のとおり、投資を始める前に「生活防衛資金を貯める」ことが重要なため、焦って投資を始めることはおすすめはしませんが、【精神的に負担が掛からない金額で】始める分に良い経験になるでしょう。
投資を始めるタイミングは早いほうが良いですが、ご自身の収入と支出のバランスを今一度計算して無理のない範囲で始めてください。節約をして、その分を投資に回すのも良いでしょう。
今では、「100円から」投資信託を買うことも出来ますし、楽天ポイントなど、ポイントを運用することも出来ますので、自分が購入した商品が上がったり下がったりする感覚を少しずつ勉強するには良いと思います。
投資は、「経験する」ことも大切ですので、生活防衛資金が貯まっていない場合は「慣れる」ことを目的に、必ず【少額】で運用しましょう。
ひとまず1000円くらいで運用してみようかな！
そのくらいなら不安も少ないし、感覚を掴む勉強にもなるね！
※生活防衛資金を貯めるためにも、「スマホを格安SIMにする」「保険の見直しをする」など、節約の知識も同時に高めていきましょう。
【リンク：楽天ポイント投資】
【リンク：楽天証券の始め方】
私たち家族の場合
【具体例】（私たち家族の場合）
- パパ：サラリーマン
- ママ：専業主婦
- こども：1人（0歳）
上記の通り、家族3人で暮らしています。
私たちの1か月の生活費はおおよそ20万円ですので「生活費の1年半」の360万円前後を目安に確保しています。
また、災害時のことも考え、ネット銀行だけでなく地元銀行や郵貯銀行などにも分散して管理しています。
ほとんどの銀行では、災害時に通帳や印鑑などが無くても本人確認が出来れば10万円程度の払い戻しに応じていますが、ネット銀行は実店舗や自前のATMが無いため災害時の対応は鈍い傾向があります。
ネット銀行は比較的高金利なためメインバンクとして預金することをおすすめしますが、生活防衛資金に関しては自然災害に備える意味でもいくつかに分散しておくと良いでしょう。
【リンク：楽天銀行がおすすめな理由】
まとめ
投資を始める準備段階として、生活防衛資金が必要です。
そして、生活防衛資金は
- 不測の事態に備えた保険となる
- ムダな支出を抑えられる
- 落ち着いた投資判断が出来る
- 必要額は家族構成によって異なる
といった要素があります。
実は、私は最近まで「働けなくなるリスク」というものをイメージできてはいませんでした。
しかし、2019年10月。全国的に猛威を振るった台風19号。
私たち家族の住む長野県も甚大な被害を受けました。
私の職場は1.5ｍほど浸水し、しばらくは片付けに追われていました。
そんなある時、数名のパートさんが突然解雇されてしまいました。
そして2020年。世界的に大流行している「新型コロナウイルス」により多くの企業もダメージを受け、リストラを進める企業も少なくありません。
私の会社も大きなダメージを受けました。
『自分の身にいつ何が起こるかは誰にもわからない』ということを強く感じました。
自分の身を、資産を、家族を守るのは全て自分自身です。
災害や感染症で働けなくなった。転職するアテもない。株価が大暴落し、投資資金が半分になってしまった。そんな時に「生活防衛資金」という強力な保険が命綱となり、家族の身を守ってくれます。
豊かな生活のために、投資をすることはとても素晴らしいことだと思います。しかし、投資は「元本保証」ではありません。
不確かな世の中ですので様々なリスクに対応できるようにしっかりと生活防衛資金を準備しましょう！
